戒名 仏壇 位牌
曹洞宗の僧侶です。
他の方の回答にもあるように戒名は仏弟子として僧侶の姿になるために授与されるものです。ですから、故人にも残された御家族の方にも特に仏教の信仰がなく、今後信仰することもないのであれば、ことさら戒名を受ける必要はありません。
「かえって面倒なことになる」という懸念があるのであれば、位牌も作らなくてかまいません。もちろん仏壇も無用です。
現在のお墓がお寺さんの境内にあるいわゆる寺墓ではなく、公営民営の霊園墓地であるなら、とくにお寺さんに頼んで「永代供養」することもありません。使用料を払い続けるかぎり、きちんと自治体なり業者が管理してくれます。使用料を払えなくなっても、その霊園の規則に則って適切に処理されますから、問題ありません。
戒名とは本来、仏教の戒を受け、仏さまとご縁を結んだ印として与えられるものです（浄土真宗や日蓮宗では戒を与えないので、法名とか法号としています。）が、仏さまや僧、あるいはお寺さん等を一生涯信心を尽くし守護する誓いを形に表したものです。
それに加え、戒名は生前に授けられるべきもので、江戸期以前には帝といえど、生前に戒を受け、戒名をお持ちでした。
それが段々曖昧になってきて、現代になると、故人には全く関係がない、遺族が故人に贈る表彰みたいなものになってきています。
戒名は生前に悟りを開いた人には、本来の意味から言えば授けられないものです。生前に悟れなかったので、あの世で悟りを開くための通行証であり、現世での死後、修行する意志の表れでもあります。
他の回答者の方がおっしゃっていましたが、江戸期幕府のキリシタン対策の一つとして考えだされたのが、寺請制度（住民全員仏教徒として管理）で、これにより過去帳などがつくられ、ここに戒名を書き込むこととなったため、一般に強制的とは言え広まりました。
話が長くなるのでこの辺で前置きは止めますが、故人が戒名を授かっていない限り遺族がつける必要はないと思われます。
多くの方の誤解されていますが、戒名はタラタラと長い文字列の中の二文字だけです。
説明しますと、最初にくるのが院号、もしくは院殿号と呼ばれ、次に道号（あざなが用いられていましたが、現代では生前に関係のあった適当な二文字を当てています）それでようやく次に戒名、最後は位号（居士や大姉など）です。
戒名を納めておく場として位牌があります。
位牌は本来、魂の宿る場所とされていて、故人と交信できる神聖な依代（よりしろ・・神が降臨してくるときの目印）であり、語弊がありますがお墓よりも大事に扱わなくてはなりません。仏壇を用意できれば良いのですが、なくても問題はありません。それと永代供養ですが、お寺さんに頼む場合には全てセット料金になるので、お勧めできません。公営の墓地ならば使用料を支払えば問題はないと思います。それと宗教を問わないとされている民間の墓地や寺門外の墓地は永代と言っても２５年とかそれぐらいで他所へ移されたりします。
故人の供養とは、残された人の安心感・満足感であると思います。
お寺やお墓・仏壇・位牌などは、その為の手段です
貴女が安心・満足できる方法が最大の供養です。
戒名は要りません。お父さんの名前を 位牌に書いて下さい。
仏教はインドですよ！お釈迦様は漢字書けませんね！
元々有りませんでした、インドから中国に行って戒名が出来ました。
日本に伝わり 位の高い人が貰えるようになりました。
江戸時代に キリシタン弾圧のため 将軍が一般の人に与える用に成ったと聞いてます。其時 お寺にお布施として お金を渡します
お寺の お金儲けです。
敵と見なした相手を怒らせたり侮辱したり、地位や尊厳に対する礼儀（プロトコル）に反することをする人には、議論を有意義に発展させる能力がない。
正しいと思ったことについて主張して反発されたりするのは避けられない。
だが、プロトコルを侵すことは正当化できない。たとえ相手が自分の地位や尊厳を最優先して、こっちの地位や尊厳を踏みにじっても、だったらますますこっちが相手の地位や尊厳を踏みにじっては駄目だ。
議論は問題解決の道具ではあっても、権力闘争の道具であるべきではないと私は思う。
それを守ってくれている人は、意見が違っていてもよい議論が出来るし、守らない人とは議論をする気になれない。
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| — | よい議論と地位・尊厳に対するプロトコル - 大人は質問に答えない (via zono) (via yaruo) |
4割が「子ども必要ない」＝20～30歳代は6割－内閣府調査
内閣府は5日、男女共同参画に関する世論調査の結果を発表した。
それによると、結婚しても必ずしも子どもを持つ必要はないと考える人は、
2年前の前回調査に比べ6．0ポイント増の42．8％となり、
1992年の調査開始以来最高となった。
持つ必要があるとする人は同6．5ポイント減の52．9％だった。
少子化の背景に、国民の家庭に対する意識変化があることを示した結果と言え、
内閣府の担当者は「生き方の多様化が進んでいる」としている。
調査は、10月1日から18日にかけて、
全国の成人男女5000人を対象に個別面接方式で実施。
有効回収率は64．8％だった。
子どもを持つ必要はないとした人は、
男性が38．7％、女性が46．4％だった。
年齢別では、20歳代が63．0％、30歳代が59．0％と高く
、若い世代ほど子どもを持つことにこだわらない傾向が浮き彫りになった。
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